2月から5月にかけて「5のつく日」にJCBカードを使うと、買い物1回につきJCBが東日本大震災などの復興支援に1円を寄付する『「5」のつく日。JCBで復興支援』。過去6年で集まった支援金の総額は3億1千万円以上に上り、日本フィランソロピー協会を通じてきめ細やかな支援活動に生かされてきた。今年で7年目を迎える取り組みだが、背景には店頭で支援を呼びかける加盟店の協力があった。（ライター・瀬戸義章）
■地元・福島を復興したい
JCBカードの加盟店の一つ、マルトグループ（福島県いわき市）はいわき市を中心に、スーパーや薬局・衣料品店・酒店を展開する企業だ。
茨城県の店舗を含めた全81店（調剤薬局を除く）で、ポスターを掲示したり、レジ前にPOPを置いたり、『「5」のつく日。』の1年目から積極的に告知している。その背景には、被災しながらも、復興の一助になりたいという強い思いがある。
マルトグループホールディングス財務本部システム部の比佐勝明部長は、「初めて取り組みを知ったとき、素晴らしい活動だと思いました。買い物される地元のお客様も、何とか復興させていきたいという思いを絶対に持っていますから、期間中は積極的にお知らせするようにしています」と力を込める。
店内で「『「5」のつく日。』の手のひらサイズのチラシを配るとき、「告知を見て『いつもは現金払いだけど今日はカードを使う』『JCBカードを家に忘れたから取りに帰る』と反応される方々もいらっしゃいます」と続ける。
店舗の入り口近くに貼られたポスターを見た来店者から、「あれは何？」と質問を受けることもあるという。
「JCBカードを使って、いつもの買い物をするだけで、私たちも復興支援に参加できます。もっともっと多くの方に知って頂きたい取り組みです」
マルトグループは、震災の翌日も、一部の調剤薬局やスーパーなどで営業を行った。比佐部長は「生命にかかわる病気の人がいますから、営業せずにはいられませんでした」と振り返る。「多くの人が不安に包まれ、怒号が飛び交う大変な日々だった」。
