記事のポイント
- 気候変動に取り組む医療従事者らが「みどりのドクターズ」を発足した
- 医療・保健・介護業界からのGHG排出は、日本全体の約5％を占める
- 業界の脱炭素化と、医療従事者や患者さんへの啓発活動を推進する
医療・保健・介護業界のGHG（温室効果ガス）排出量は、日本全体の排出量の約5％を占め、産業別では5番目に多い。気候変動に取り組む医療従事者ら有志は、一般社団法人みどりのドクターズを立ち上げ、気候対策の啓発活動と、業界のネットゼロ宣言に向けた運動を推し進める。（オルタナ副編集長・北村佳代子）
「気候変動はいのちに直結する問題だ」。
滋賀県で総合診療医として、生後2か月の赤ちゃんのワクチンから100歳を超える高齢者の在宅看取りまで、地域の患者さんを診る佐々木隆史氏は、強い危機感で警鐘する。
世界保健機関（WHO）によると、気候変動は、21世紀最大の単一死因ファクターだ。1年間で、タバコで800万人、高血圧で1000万人が亡くなる中、栄養失調やマラリア、下痢、暑さなど、気候変動の影響で亡くなる人は年間1300万人に上る。
佐々木氏は、「目の前の患者さんを助ける医療行為で温室効果ガスを排出し、それが、次の患者さんを生み出すことにつながっている」ことに忸怩たる思いを抱える。
■「みどりのドクターズ」を発足
コロナ禍の2020年、英国NHS（国民保健サービス）が世界の医療保険制度として初めて「2050年ネットゼロ」を打ち出した。佐々木氏は、NHSの医療従事者向け環境教育プログラムにオンラインで参加し、日本でも同様の啓発活動を開始した。
そして地球環境に配慮した医療を提唱する医師らを中心に2022年に発足したのが一般社団法人みどりのドクターズだ。佐々木氏は代表理事として、ヘルスケア業界向けの気候関連啓発活動と、政策変更を訴える運動を中心に推進する。
現在、みどりのドクターズには、全国の医師、薬剤師、医学生ら約50名が参画する。参画といってもメンバーは全員、有志のボランティアだ。日中は医師・薬剤師として業務に従事し、空き時間に、地球と人の健康のために、ビジネス用コミュニケーションアプリ「Slack」を使って活動する。
みどりのドクターズの中核メンバーの一人、神奈川県の整形外科医・太田知明氏は、メンバーらの抱く危機感を、自身が長年従事した救急医療の現場と重ねる。
「生きるか死ぬかの患者さんを前に、医療者はその人を救うことだけを純粋に考えて動く。資本主義社会でお金がつきまとうのは仕方ないのかもしれないが、命や健康はお金では買えない。それは地球も同じだ。人の健康を守る医療者と同じような視線で、より多くの人に、地球の健康を守る医療者になっていただけたらと思う」
■気候変動への危機意識を医療現場にも届けていく
2023年11月にアラブ首長国連邦・ドバイで開催されたCOP28（第28回気候変動枠組条約締約国会議）では、COPとして初めて、健康に焦点を当てて気候変動を議論する「ヘルスデー（健康の日）」を設けた。これは、気候変動が健康と深く関わることを世界が強く認識した証でもある。
COP28に向けて医療業界からは、グローバル・クライメイト・ヘルス・アライアンスや世界医師会、国際看護協会などが、議長国に対して化石燃料への段階的廃止を訴える書簡を提出した。みどりのドクターズのメンバーも署名活動に参画し、COPの動向を逐一メンバー間で情報共有した。
こうした活動に、日本から賛同を表明した団体は多くなかった。「おそらく、気候変動に興味がないからではなく、こうした活動があるという情報そのものが医療の現場にまで流れてきていないのではないか」と太田氏は考える。
例えば、WHOに事務局を置く気候変動と健康に関する変革的行動のための国際イニシアチブ「ATACH*（アタッチ）」には100か国以上が賛同しているが、日本はまだ賛同を表明していない。G7で未参加なのは日本とイタリアだけだ。
みどりのドクターズは日本医師会や特定NPO法人・日本医療政策機構などとも連携し、日本政府にATACHへの賛同や政策変更を訴える。
*ATACH：Alliance for Transformative Action on Climate and Healthの略。
「みどりのドクターズ」佐々木隆史代表理事
■「薬」はヘルスケア業界の排出量の1割
業界の排出削減に向けては、医療現場で使われる吸入器デバイスや、冷蔵冷凍庫、エアコンなどの具体的な事例を挙げ、排出削減の視点で見直すことの効果について発信する。
ヘルスケア業界のGHG排出の1割は薬が関係する。武田薬品工業やアストラゼネカなど、脱炭素に向けて努力する製薬メーカーも多い。
みどりのドクターズの中核メンバーの一人、北海道紋別市のチェーン薬局に勤務する薬剤師・佐藤絹子氏は「薬局が、患者さん側の排出に働きかけるのは難しいが、薬局で使う電力を再エネにしたり、リース車両をEVに切り替えたり、削減できる余地は多々ある」という。
しかし、組織内で気候変動関連の勉強会開催を提案した際に、「テーマがグローバルすぎる」という理由ですぐには実現できず、チェーン薬局ならではの取り組みの難しさや歯がゆさも感じている。「チェーン薬局の組織は、一般企業と似ている。脱炭素の取り組みを加速するには、トップの気候変動への意識向上が必要だ」と力を込める。
滋賀県東近江市で地域薬局を経営する中核メンバーの一人、大石和美氏は、薬剤師として、薬の適正使用を啓発していくことが、排出削減にもつながると考える。
「日本は国民皆保険制度の下で、処方薬が安価に手に入る。使われずに廃棄したり、期限切れの残薬を大量に保管していたりする人も多い」という。
持続可能な医薬品パートナーシップを提唱する英ユーメイカー（YewMaker）の調査では、世界で毎年4.5兆個製造される医薬品のうち、数十億個は使用されずに廃棄されているという。
「高齢者など、複数の薬を服薬する人も多いが、6種類以上の薬の併用（ポリファーマシー）は薬物有害事象も多い。薬剤師として、薬の適正使用を、患者さんにも医師にも啓発していくことで、患者さんの健康を守り、さらには医療費の低減や薬に伴う排出量の削減につなげたい」（大石氏）
■医師国家試験でも「気候変動」が問われる時代に
2022年の医学教育モデル・コア・カリキュラムの改訂によって、2024年度から、医学生の教育の中で、「気候変動と医療」が必修項目に追加された。
医師国家試験でも、気候変動が問われるようになったことを受け、みどりのドクターズは、医学部の授業内容の作成支援も行う。
日本医療政策機構と東京大学SPRING GXが、2023年11月に日本の医師1100人を対象に実施した調査によると、78％の医師が気候変動による人々の健康への影響を認識する一方で、気候変動に関する正確な知識を有する医師は36％と限定的だ。
医学部在学中に、気候変動と健康に関する講義を受講したことがある医師は6.5％、気候変動と健康に関する専門的な研修を受けたことがある医師は11.6％だ。
「気候変動は、未来の健康に直結する。人の健康を預かる医療従事者として、気候の影響を見据えたうえで、患者さんを通して社会に広く働きかけ、気候変動対策を推進することも、医療従事者の新たな役割だ」（佐々木氏）
■近江の医師が推奨する健康・環境・コストの「三方良し」
