同キャンペーンは2011年に始まった。初回は各社の放射性物質への対応を調べたが、2013年2月に発表された2回目以降は、持続可能性への配慮も含めた調達方針全般を問う内容となっている。

ウナギやマグロなど日本で人気の魚が乱獲によって激減する中、グリーンピースは、食卓に上る約70%の魚介類をスーパーマーケットが販売していることに着目。生産と消費の両方に特に強い影響力を持つ大手スーパーに的を絞り、調達への配慮を求めてきた。

グリーンピースによると、回を追うごとに各社の対応は改善している。今回は前回よりも細かく質問したにもかかわらず、各社とも複数の部署が連携して期限内に回答をしたという。

2013年は、ワシントン条約対象種であるヨーロッパウナギを扱わない西友の方針に他の4社が続いたり、イオンとダイエー、ユニーが太平洋クロマグロの資源保護のために未成熟マグロ(メジマグロ、ヨコワ)の扱いを見直すなど、キャンペーンの成果と見られる変化が続いた。

グリーンピースはホームページでメッセージ入りの署名を集め、今回の調査時に約8000筆を5社に渡した。引き続き消費者の声を集めて、大手スーパーに届けるという。

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