記事のポイント
- マサチューセッツ工科大教授らは、気候変動の新指標「屋外日数」を提唱した
- 人間の屋外活動に適した温度を設定して、該当する年間日数を算出する指標だ
- 気候変動の影響を、生活者にとって身近な感覚で把握できることを狙った
マサチューセッツ工科大学のエルファティ・エルタヒル教授らによる研究チームは、気候変動の新指標「屋外日数」（Outdoor Days）を提唱した。これは人間の屋外活動に適した温度（例：摂氏10～25度）を設定して、該当する年間日数を算出する指標だ。これにより気候変動の影響を、生活者にとって身近な感覚で把握できることを狙った。（新語ウォッチャー＝もり ひろし）
世界各国の過去・将来にわたる屋外日数の動向は、ウェブサイトGlobal Outdoor Daysで計算できる。
例えば日本で摂氏10度～25度を適切な温度に設定した場合、過去30年間（2005年まで）と将来30年間（2100年まで）における屋外日数の差は、気候変動対策の次善シナリオ（SSP1-2.6）で2日増加する。逆に最悪シナリオ（SSP5-8.5）で3日減る見込みだ。
この指標は気候変動における「南北格差」の存在も示唆する。例えばカナダでは最悪シナリオでも屋外日数がむしろ23日増える。
一方、バングラデシュでは次善シナリオでも屋外日数が28日減ってしまう。つまり屋外日数の観点では、暑い地域が「気候変動で割を食う」状況に陥ることがわかる。
