「ダブルマテリアリティ」後退の懸念

記事のポイント


  1. 英国や欧州では、「ダブルマテリアリティ」の考え方が基本だ
  2. 財務マテリアリティだけに依拠する開示は、「時代遅れ」と見なされていた
  3. しかし、日本のSSBJの開示基準では、シングルマテリアリティに基づく

■欧州CSR最前線(54)

英国および欧州で、2025年4月、英国および欧州で 筆者は現地のGRI(グローバル・レポーティング・イニシアティブ)などの機関や企業を訪ねた。EFRAG(欧州財務報告諮問グループ)などの機関や企業を訪ねた。英国および欧州では、企業に求められるサステナビリティ報告の在り方は、企業が社会や環境に与える影響そのもので「ダブルマテリアリティ」の考え方が基本となっている。財務マテリアリティだけに依拠する開示は、欧州や英国では「時代遅れ」と見なされていた。

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shimotaya_takeshi

下田屋 毅(CSRコンサルタント)

欧州と日本のCSR/サステナビリティの架け橋となるべく活動を行っている。サステイナビジョン代表取締役。一般社団法人ASSC(アスク)代表理事。一般社団法人日本サステイナブル・レストラン協会代表理事。英国イーストアングリア大学環境科学修士、ランカスター大学MBA。執筆記事一覧

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キーワード: #サステナビリティ

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