サステナブル経営の真髄はステークホルダーとの関係性

企業やそれを取り巻くステークホルダーたちはすべて社会の「歯車」であり、エンゲージメントとは、まさにそれらが円滑に動くための「噛み合わせ」である。さらには、噛み合わせを良くすることにより、「ステークホルダーと長期的に良好な関係性を築くこと」が重要だ。

ところが、残念ながら、真のエンゲージメントが出来ている日本企業はあまり多くない。エンゲージメントの手段としては「ステークホルダー・ダイアログ」があるが、多くの企業では、年に一度、専門家を招いて「儀式的な」会合を開き、それで事足りるとしている事例が少なくない。

エンゲージメントは「不断」であり、日常的であることが望ましい。以前、筆者らが視察で訪れた英小売業大手のマークス&スペンサーのサステナビリティ担当者は、「ステークホルダー・ダイアログは毎日実施しています」と言い切った。

いわくNGO/NPOとの対話、地域社会の代表者との話し合い、消費者との意見交換など、日々途切れることなく、対話を繰り返しているそうだ。こうした対話(ダイアログ)の積み重ねが、エンゲージメントにつながることは言うまでもない。

日本企業の担当者が「ステークホルダー・ダイアログは毎日」と聞くと、距離を感じてしまうかもしれない。だが、例えば毎月、何かのテーマでステークホルダーとのダイアログを続ければ、その企業の社会対応力(レスポンス・アビリティ)は磨かれ、何かリスク事項が発生した時にも判断を間違える可能性は減るだろう。

このコラムは、サステナブルブランド・ジャパン(SB-J)フォーラムの会員向けPDFマガジンでの連載から一部抜粋しました。この続きをご覧になりたい方は、SB-Jフォーラムにお問い合わせください。

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オルタナ編集部

サステナブル・ビジネス・マガジン「オルタナ」は2007年創刊。重点取材分野は、環境/CSR/サステナビリティ自然エネルギー/第一次産業/ソーシャルイノベーション/エシカル消費などです。サステナ経営検定やサステナビリティ部員塾も主宰しています。

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