東京オリンピック・パラリンピック（東京大会）まであと２年と迫ってきた。東京大会がサステナビリティに関して取り組むべき課題に「サーキュラー・エコノミー（循環型経済）」の要素を取り入れるという考え方がある。（下田屋 毅）
英国や欧州で公共調達や民間調達で使用されているのは、サーキュラー・エコノミーに基づいたアプローチである。ロンドン大会の外部アドバイザーを務めたマービン・ジョーンズ博士は、「大会でサーキュラー・エコノミーを実現するには、サーキュラー型の考え方をする必要がある。サーキュラーな製品には、サーキュラーな顧客が必要となる。サーキュラー型の調達を行えば、サプライチェーンの質の向上につながる」と述べる。
