東京オリンピック・パラリンピック(東京大会)まであと2年と迫ってきた。東京大会がサステナビリティに関して取り組むべき課題に「サーキュラー・エコノミー(循環型経済)」の要素を取り入れるという考え方がある。(下田屋 毅)

英国や欧州で公共調達や民間調達で使用されているのは、サーキュラー・エコノミーに基づいたアプローチである。ロンドン大会の外部アドバイザーを務めたマービン・ジョーンズ博士は、「大会でサーキュラー・エコノミーを実現するには、サーキュラー型の考え方をする必要がある。サーキュラーな製品には、サーキュラーな顧客が必要となる。サーキュラー型の調達を行えば、サプライチェーンの質の向上につながる」と述べる。

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