ここ数年で乱立していたESG情報の開示基準/ガイドラインに対して、それらの統一を目指す動きが加速している。現状では「情報開示基準の乱立」を防ぐはずの団体が乱立し、まったく収集がつかない状況に企業関係者は困惑している。もともとESG情報開示は任意対応のはずだが、ESG投資の普及とともに、事実上の開示規制になってしまった。過渡期こそパーパス(存在意義)やミッションを軸とした情報発信が求められる。(オルタナコラムニスト・安藤光展)

2020年9月、国際的な非財務報告大手5団体(GRI、SASB、IIRC、CDP、CDSB)は企業の情報開示ガイドラインの統一化に向けた活動結果を発表した。ESG投資の普及からESG企業評価のニーズが高まり情報開示の重要性が増したことを背景に、公的機関も含め開示ガイドラインが乱立する中、すでに基準設定をしている有力な5団体が中心となって協議していく姿勢を明確にした。

情報開示ガイドラインは著名な団体が掲げるものだけで数十は存在している。その乱立を防ごうと情報開示ガイドラインの統一を目指す団体もここ数年で多数登場し、結果として統一化団体も乱立するという混迷を極める状況となっている。

統一化を目指す団体は国内でさえ複数の団体があり、企業側としては対応を絞りきれず、悩ましい状況はもう少し続きそうだ。ただ、開示基準設定機関は統合・連携を強化始めており、近い将来何らかしらのスタンダードが出来上がるのは間違いなさそうだ。

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