英語で学ぶ「サステナビリティ」(3)

オルタナ式英単語術

コロナ禍のなか新年を迎えました。相変わらず緊張感漂う日が続きますが、皆様つつがなくお過ごしでしょうか。

今月取り上げるのはLesson 3 What are the trends in CSR around the world?です。

【語註】

Quaker クエーカー教徒
persecute 迫害する
heretics 異端
take measures 手段を講じる
doctrine  教義  
refrain from   ~を控える、~をやめる
flamboyance  華美
archetype  原型
catalyst  触媒(一般に、反応を促進させるもの)
tribe  部族
oil rig  石油採掘(装置)
detain  拘束する
trial  裁判
execute  実施する
regime  政権
dispose of   捨てる、廃棄する
commission  委託
toxic substances    毒物
accomplice 共犯者
massive  巨大な
launch   始める
foreshadow  予兆となる

CSRの起こり

When we look back at the CSR activities of Western companies, we see that the background to these activities are based on NGOs, NPOs, and local communities. Stakeholders have been closely involved in this process, particularly as economic globalization advanced in the second half of the 20th century and the change went even deeper. 

欧米企業のCSR活動を振り返ってみると、NGO、NPO、地域コミュニティに基盤を置いていることがわかります。とくに20世紀後半に経済のグローバル化が進むにつれて、こうした活動にステークホルダーが深く関与するようになっていきました。

ロイヤル・ダッチ・シェルの2つの教訓

In 1993, the Ogoni tribe, a minority tribe, began protesting at a Shell Nigerian oil rig to challenge the environmental pollution in the area and the unfair treatment of the tribal people. In 1995, nine human rights activists representing the Ogoni were detained over the conflict. Governments, environmental and human rights NGOs and others urged the Nigerian government to ensure that the trial is conducted fairly but was executed by the then Sani Abacha military regime. Shell was held socially responsible for their complicity with the military regime as a result of this incident. 

ロイヤル・ダッチ・シェルがナイジェリアで行った石油採掘により環境汚染が生じました。地域の農業・漁業にも大きな影響を及ぼすこととなり、先住民族のオゴニ族は強烈な抗議運動を始めました。その結果、ナイジェリア軍事政権はオゴニ族の代表的な人権活動家ケン・サロウィワ(環境破壊とオゴニ族に対する虐待行為に抗議する非暴力活動リーダー)氏ら9人を拘束したのです。各国の政府、環境・人権NGOなどは裁判を公正に行うようナイジェリア政治に求めましたが、9人はナイジェリア軍事政権によって処刑されてしまいます。この拷問や弾圧の過程でシェルがかかわっていたとされ、社会的責任を問われました。

to ensure thatは「~(that以下)を保証する、確かにする」。確実に~するように(求める)と訳せばよいでしょう。

なお、サロウィワ氏の遺族がシェルに損害賠償を請求していましたが、2009年6月、遺族に1550万ドルを支払うことで和解が成立しました。
https://www.afpbb.com/articles/-/2610275

These incidents have prompted companies to consider the importance of dialogue with stakeholders, including citizens, NGOs and consumers, regarding environmental and human rights responses and information disclosure

これらの事件により、企業は、環境・人権対応。情報開示に関して、市民やNGO,消費者を含むステークホルダーとの対話がいかに重要であるか考えることになりました。 

These incidents have prompted companies to~は「これらの事件は、会社に~を促す(起こさせる)」。 

ナイキの事例

aishima

相島 淑美(神戸学院大学経営学部准教授)

日本経済新聞記者、清泉女子大学英文学科教員を経て現職。翻訳家。鈴木淑美名義でJFK伝記など20数冊の訳書がある。 博士(先端マネジメント、関西学院大学)、MBA(関西学院大学)、修士(文学、慶應義塾大学)。文化・文学の視点から日本のマーケティング、SDGs、エシカル消費について研究している。執筆記事一覧

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