■ニック木村の「今さら聞けないサステナビリティ」(23)

「SDGs」「ESG」「CSR」。サステナビリティを取り巻く状況は日々変化し、新たな用語も増えた。そもそもサステナビリティ領域は、どこから理解すれば良いのだろうか。カシオ計算機で約12年間サステナビリティの管理職を務めた「ニック木村」こと木村則昭・オルタナ総研フェローが「今さら聞けないサステナビリティ」の疑問にお答えする。

SDGs、何から始めたらいいのか分からない(3)ーーニック木村の「今さら聞けないサステナビリビリティ」(22)はこちらから

自社の取り組みを発信することが重要だ

【Q12】自社のCSRやSDGsへの取り組みが正しく行われているかどうかは、どのように確認するのでしょうか。 

【A12-1】  自社のCSRやSDGsの活動のレベルが、目指す「あるべき姿」と比べてどうなのか、同業他社などと比べてどうなのか、客観的に評価・確認することは、更なる改善を図る上でも重要です。その具体的方法について今回と次回の2回に分けて説明していきます。

前章の【A12-3】、【ステップ5】報告とコミュニケーションを行う」で既に触れたように、自社のSDGsへの取り組みをステークホルダーに発信することが重要です。そうすることで、ステークホルダーから自社の取り組みに対する客観的な評価を受けることができます。

それによって、取り組みが自己満足に陥っていないか、方向性に間違いがないか、取り組みはステークホルダーの期待にどの程度応えているかなど、自社の視点だけでは充分に捉え切れない点について確認を行うことができるのです。

評価を確認する方法としては、ステークホルダー・エンゲージメントや、各種インデックスを用いることなどが考えられます。 

ステークホルダー・エンゲージメント
エンゲージメントとは、婚約指輪のことをエンゲージ・リングと言いますが、あのエンゲージ(婚約する)と同じ意味です。つまり、お互いに固い約束を交わし合うことです。 

ステークホルダー・ダイアログという言葉も以前はよく使われていましたが、これはステークホルダー・エンゲージメントの一形態である「対話」を意味します。対話するだけでは不充分、対話の結論に対して互いにコミットし合うことが重要という意味もあって、今ではもっぱらエンゲージメントを重要視しています。

ステークホルダーの種類
代表的な例として、従業員、取引先、顧客、地域住民、自治体、株主・投資家、提携NPO/NGOなどが挙げられます。しかし、企業の業種・業態によっては、例えば学校や病院などの公共機関、鉄道・航空・船舶などの運輸機関、神社・仏閣などの宗教法人、マスコミやネット・ユーザーなどなど、ありとあらゆる組織や人々がステークホルダーになり得ます。

エンゲージメントの形態
ステークホルダー・エンゲージメントには、一般的に、情報伝達(information transfer)、諮問・相談(consultation)、対話(dialogue)、協働(partnership)の4つの形態があるといわれています。

情報伝達(information transfer)は、企業からステークホルダーへの一方的な情報提供を指します。各種報告書やプレスリリースの発行などがこれに該当します。

この「情報伝達」を(communication)と訳す場合もあるようですが、コミュニケーションはあくまで双方向の情報交換のことですので、フィードバックのない一方的な情報の提供は(information transfer)とすべきでしょう。

諮問・相談(consultation)は、企業がステークホルダーから主にアンケートを通じて意見聴取することを指します。アンケート結果についてステークホルダーへ何らかのフィードバックを行うこともあります。

対話(dialogue)は企業とステークホルダーが直接意見交換する場です。ここにはなるべく多くの属性の異なるステークホルダーの参加が期待されます。企業は、対話の結果に対して、ステークホルダーにフィードバックを行うことが求められます。

協働(partnership)は企業とステークホルダーが協働して特定のプロジェクトに取り組むことです。ステークホルダーは協働の当事者なので、エンゲージメント結果は企業と相互にフィードバックし合う関係になります。