記事のポイント
- 意識調査によって、生活者の「SDGs疲れ」とでも呼ぶべき現象が浮き彫りに
- SDGsに関する情報発信に「飽きや疲れを感じる」と答えた生活者は62.4%
- 今後、情報発信する際には、ネガティブ情報の発信と「対話」が重要だ
オルタナ総研はオズマピーアール（東京・千代田）と、企業のサステナビリティ領域実務担当者と生活者を対象にした「SDGs意識調査」を行った。企業のSDGsに関する情報発信は増えているが、生活者の「SDGs疲れ」とでも呼ぶべき現象が浮き彫りになった。（オルタナS編集長＝池田 真隆）
2023年3月でSDGsは「後半の7年半」に入った。これまでの「前半の7年半」でSDGsの認知度が急速に高まった一方、企業が発信したい取り組みと、生活者が求める取り組みには「ギャップ」も見受けられる。
■工夫の余地は検索性と表現力
企業のSDGsに関する情報発信に、「飽きや疲れを感じる」と答えた生活者の割合は年代を問わず高く、「SDGs疲れ」が全世代に広がっていることが分かった（図１参照）。
