東京五輪に向けて1月に組織委員会が「持続可能性に配慮した運営計画第１版」を発表するなど、同大会での環境配慮の方向性や目標が明らかになりつつある。2月23日に「サスティナブル・ビジネス・ウィメン」らが主催した企業のためのシンポジウムで、小池百合子都知事が、東京大会での具体的な調達政策を紹介するほか、ワーキンググループに参加する委員らが持続可能な調達とSDGsの取り組み状況についての報告や課題を指摘した。（箕輪 弥生）
２年間塩漬けとなった持続可能性の運営指針
「SDGs『持続可能な生産消費』の具体化～五輪の調達を好機に！～」シンポジウムでは、これまでの五輪の環境への配慮について大野輝之・自然エネルギー財団 常務理事から説明があった。
五輪の持続可能性への配慮は、1994年のリレハンメル大会からだと言われている。NGOの連合が主導し世界初のグリーンオリンピックが実現した。2000年のシドニーオリンピックでは大会招致活動から国際NGO「グリーンピース」が参加し、「グリーンオリンピック」が中心的なコンセプトになった。
