PRIなどがサステナ投資の定義を統一、ESGウォッシュ対策で

記事のポイント


  1. PRIなど3団体は11月1日、サステナブル投資の定義を統一化した
  2. ESG投資は盛り上がる一方、「ESGウォッシュ」の取り組みもある
  3. 定義を統一し、健全な形でESG投資の推進を狙った

国連責任投資原則(PRI)など3団体は11月1日、サステナブル投資の定義を統一化した。近年、ESG投資は盛り上がる一方、サステナビリティやグリーンを掲げながら実態は考慮していないファンドが出てきた。定義を統一化し、健全な形でESGを考慮した投資を推進していく。(オルタナ総研フェロー=室井孝之)

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室井 孝之 (オルタナ総研フェロー)

42年勤務したアミノ酸・食品メーカーでは、CSR・人事・労務・総務・監査・物流・広報・法人運営などに従事。CSRでは、組織浸透、DJSIなどのESG投資指標や東北復興応援を担当した。2014年、日本食品業界初のダウ・ジョーンズ・ワールド・インデックス選定時にはプロジェクト・リーダーを務めた。2017年12月から現職。オルタナ総研では、サステナビリティ全般のコンサルティングを担当。オルタナ・オンラインへの提稿にも努めている。執筆記事一覧

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キーワード: #ESG#脱炭素

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