そのNGOとは、WWF（世界自然保護基金）ジャパンだ。WWFインターナショナルは1961年の設立で、いまや世界最大規模の自然環境保護団体である。
事の発端は、ＷＷＦジャパンが2015年２月に発表した「企業の温暖化対策ランキング」（輸送機器編）だった。このランキングは、各社のCSR/環境レポートを参考にして、各社の温暖化の取り組みを偏差値化した。
その結果、トヨタは28社のうち4位に入ったものの、ライバルである日産自動車（1位）や本田技研工業（2位）の後塵を拝した。得点が伸びなかった最大の理由は「長期的なビジョン」を作っていなかったことだ。
WWFジャパンはランキングの発表後、2週間ほどして、トヨタ自動車に「対話」の申し入れをする。同社はこれを受け入れ、WWFジャパンの自然保護室と、トヨタ自動車の環境部が対話を持つことになった。
WWF側は1)長期的なビジョン、削減目標づくり 2)ライフサイクル全体での排出削減 3)再生可能エネルギーの活用、普及ーーの3点を掲げ、科学的知見を踏まえたトップダウン的な視点を持ち、取り組みを進めていくことが重要だとアドバイスした。
それだけでなく、トヨタは2016年１月、「SBT」への参加を表明することになった。
SBTとは「Science-based Target（科学的根拠に基づいた温室効果ガスの削減目標）」のことで、WWFのほか国連グローバル・コンパクト、CDP（カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト）、WRI（世界資源研究所）の4者が共同で提唱するイニシアティブのことだ。
現在、世界でＳＢＴ参加の表明をした企業は193社。このうち日本企業はダイキン工業、野村総研、花王、大日本印刷、トヨタ自動車、日本ゼオン、コニカミノルタ、リコー、本田技研工業、キリン、横浜ゴム、電通など19社だ。
