■ソニーCSR担当常務ロングインタビュー㊥
ソニーは2050年までに環境負荷をゼロにする目標「Road to Zero（ロード・トゥ・ゼロ）」（2010年に策定）を掲げ、この18年間でCO2排出量を約4割削減した。来年には再生可能エネルギーの自己託送（自前調達）も始める。（オルタナ編集長・森 摂/オルタナS編集長・池田真隆）
——9月に開催されたESG説明会の中でも、今年はS（ソーシャル）の部分で社員向けの教育やがんの予防・治療、妊娠・育児に関する施策を発表しています。
そうですね。CSRの視点からソニーの事業を見ると、グローバルで事業を展開しているので、地球・社会への負荷やネガティブ要素をどう取り除いていくかが重要です。
それらのネガティブ要素を取り除きながら、事業を通して価値を創出するためには、やはり人材とテクノロジーが重要であると考え、今年のESG説明会の説明では人材にフォーカスしました。
2人の創業者の理念を引き継ぐ
——キーワードとして、ダイバーシティ＆インクルージョンを挙げていますが、創業者の井深大（いぶか・まさる）氏の「人材石垣論」という言葉を引用されています。どのような意味を込めましたか。
ソニー創業から70数年が経っていますが、設立趣意書にもある井深と盛田昭夫の理念は、今の世代のマネジメントにも、脈々と受け継がれています。
事業内容や周辺環境は変わっていますが、やはり変わらないものもあると思います。パーパスという新しい言葉を使い始めましたが、思いや志は変わっていません。
ソニーの設立趣意書の中でも、戦後日本が焼け野原になった後に、技術や科学知識を持って日本を明るくしたいという思いで井深や盛田が始めた会社だと書いてあります。実際に、ミーティングや全体会議の際にも、二人の言葉が引用される機会は多いです。
