本プロジェクトでは、こうした国際的に期待されている三つの重要ポイントを中心に、実効性を最大限重視し た評価指標を構築した。すべての業種、すべての企業に対し同一の指標を用いて横断的に評価を実施している。

温暖化対策としての真の実効性が問われるため、本プロジェクトで高得点を獲得した企業であれば、CDPやDJSI(ダウ・ジョーンズ・サスティナビリティ・インデックス)など他の外部評価においても高評価を得られるであろう。

本プロジェクトで発行してきた報告書は、電力や石油、鉄鋼、化学、輸送用機器、電気機器、運輸をはじめ、ほぼ全ての主要業種をカバーしている。はたして、日本企業は国際的な視点に合致した実効性のある取り組みを実施できているのであろうか。

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※この記事は、一般社団法人産業環境管理協会のご許可を受けて『環境管理』誌から転載しています。

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