ソニーや日清、SBTi参加の日本企業が100社に

◆SBTiに参加している日本企業
(出典:WWFジャパン「Science Based Targetsイニシアティブ(SBTi)とは」)

【SBTiから承認を取得した日本企業】
ソニー(2015年10月)
第一三共(2016年9月)
川崎汽船(2017年2月)
コニカミノルタ(2017年2月)
キリンホールディングス(2017年3月)
小松製作所(2017年4月)
リコー(2017年7月)
ナブテスコ(2017年7月)
戸田建設(2017年8月)
富士通(2017年8月)

電通(2017年8月)
パナソニック(2017年10月)
富士フイルムホールディングス(2017年11月)
LIXILグループ(2017年11月)
丸井グループ(2018年3月)
積水ハウス(2018年4月)
ユニ・チャーム(2018年6月)
サントリー食品インターナショナル(2018年6月)
サントリーホールディングス(2018年6月)
日本郵船(2018年6月)

積水化学工業(2018年7月)
大日本印刷(2018年7月)
ブラザー工業(2018年7月)
大和ハウス工業(2018年8月)
住友林業(2018年8月)
アシックス(2018年8月)
アスクル(2018年8月)
アサヒグループホールディングス(2018年9月)
野村総合研究所(2018年9月)
住友化学(2018年10月)

アステラス製薬(2018年11月)
日本電気(2018年11月)
セイコーエプソン(2018年11月)
YKK AP(2019年1月)
イオン(2019年1月)
大成建設(2019年2月)
大東建託(2019年2月)
凸版印刷(2019年2月)
日本たばこ産業(2019年2月)
エーザイ(2019年5月)

日立建機(2019年5月)
三菱地所(2019年5月)
アズビル(2019年6月)
京セラ(2019年6月)
ヤマハ(2019年6月)
ウシオ電機(2019年7月)
花王(2019年7月)
小野薬品工業(2019年8月)
古河電気工業(2019年8月)
清水建設(2019年8月)

前田建設工業(2019年9月)
大塚製薬(2019年9月)
日本板硝子(2019年10月)
大鵬薬品工業(2019年10月)
J.フロント リテイリング(2019年11月)
ニコン(2019年11月)
アンリツ(2019年12月)
安藤・間(2019年12月)
島津製作所(2020年1月)
三菱電機(2020年1月)

シャープ(2020年1月)
ジェネックス(2020年1月)
テルモ(2020年4月)
ファミリーマート(2020年4月)
SCREENホールディングス(2020年4月)
武田薬品工業(2020年4月)
コマニー(2020年4月)
日清食品ホールディングス(2020年4月)
不二製油グループ本社(2020年5月)
東急建設(2020年5月)

味の素(2020年5月)
NTTデータ(2020年6月)
ウェイストボックス(2020年6月)

【科学と整合した目標を設定することにコミットしている企業】
エスペック、オムロン、カシオ計算機、国際航業、小林製薬、住友電工、高砂香料工業、東京海上ホールディングス、東芝、トヨタ自動車、日産自動車、日新電機、日本電信電話(NTT)、浜松ホトニクス、日立キャピタル、日立製作所、ファーストリテイリング、ベネッセコーポレーション、都田建設、村田製作所、明電舎、ヤマハ発動機、ライオン、ANAホールディングス、MS&ADホールディングス、SOMPOホールディングス、YKK

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オルタナ編集部

サステナブル・ビジネス・マガジン「オルタナ」は2007年創刊。重点取材分野は、環境/CSR/サステナビリティ自然エネルギー/第一次産業/ソーシャルイノベーション/エシカル消費などです。サステナ経営検定やサステナビリティ部員塾も主宰しています。

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