同教授は、20年間にわたり10,000社の企業を分析するESG投資の国際的権威で、講演内容は、表題「真の価値を生み出す社会インパクトの取り組み」(原題:Social-Impact Effort That Create Real Value)としてハーバート・ビジネス・レビューに掲載された。

同教授は「世界の4,000社のデータを分析したところ、ほとんどの業界で、ESGプラクティスは、2012年から2019年までの8年間で収束していることが分かった。企業はサステナビリティやガバナンス活動において差別化を図り競合他社を上回るためには、真似が難しい戦略的なESGプログラムの策定が必要だ」と語った。

戦略的なESGプログラムを策定し、変革を遂げた企業例として、イケアとヴァセリンを挙げた。

イケアは、製品設計を完全に再考する取り組みを開始した。リサイクルが可能な製品を製造し、モジュール化され機能しなくなった時に原材料として解体して再利用しやすくすることを目指す。

ヴァセリン(米国発の保湿オイルでユニリーバのスキンケアブランド)は、疾病管理センターなどの医療専門家インタビューで、ヴァセリンゼリーは発展途上国の緊急応急処置キットに欠かせない存在を知った。それを契機に危機や紛争に住む500万人の皮膚を癒すのに役立つ新しい社会的戦略に繋げた。

「RI Digital: Japan 2020」は、投資家がグローバルな重要議題を討議するプラットフォームであり、ESG、スチュワードシップ、多様性、企業レジリエンスといった「経済再興の道筋とニューノーマルの形成」のための課題を論議した。

スピーカーは、国内外から、世界銀行、欧州投資銀行、三菱UFJ信託銀行、年金積立金管理運用独立法人(GPIF)、経団連、日本生命保険相互、日興アセットメント、SOMPOホールディングス、FTSE Russell,三菱総合研究所、野村総合研究所、アクサ・インベストメント・マネージャーズ、責任投資原則(PRI)、日立製作所、丸井など40社が務めた。

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