【連載】地球の目線2021(6)
「脱炭素」への動きが国内外で加速するなか、「実質ゼロ」達成のためには温室効果ガスの排出削減だけでなく「ネガティブ・エミッション」ーーとりわけ炭素吸収源となる自然資本(陸や海の生態系;グリーン/ブルー・カーボン)への投資も不可欠だ。(竹村 眞一・京都芸術大学教授/オルタナ客員論説委員)
再エネへの転換促進とともに、風車やメガソーラーの設置が地域の生態系破壊や自然資本の劣化、地場産業との対立などを生まないよう、多様なステークホルダーにとってウィンウインとなるような包括的な事業ビジョンが必要となる。九州の離島で始まった小さな実験は、そんな一石二鳥、一石三鳥の新たな地域経済デザインの先駆例かもしれない。
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