革新的な技術開発に次々と着手している會澤高圧コンクリート（北海道苫小牧市）。３Dプリンターの実用化研究のため、昨年からインフラ整備不要の「自立型トイレ」を生産し、実証実験を開始した。コンクリート業界は二酸化炭素排出量が８％と環境負荷の高い業界だ。「３Dプリンターに転換することで、コンクリートの使用量を６割削減することができる」と同社の會澤祥弘社長は話す。（寺町幸枝）
「脱炭素第一」を掲げて
コンクリートは耐震性、耐火性、遮音性、耐熱性など耐久性に優れている上、寿命も長い。一方で、主原料が石灰石の焼成でつくるセメントであるため、コンクリート産業は世界で排出される二酸化炭素（CO₂）の8%に当たる量を排出するほど環境負荷が高い。このため、グローバルセメント・コンクリート協会は昨年、「2050年までにカーボンニュートラルを達成する」という目標を立てている。
こうした状況の中で、會澤高圧コンクリートは現状を打破しようと「脱炭素第一」を掲げ、コンクリート素材と生産技術の両面で最新テクノロジーを導入し、イノベーションカンパニーとして事業刷新に力を入れている。
テクノロジーとして着目した３Dプリンター
同社は海外の大学や研究機関とパートナーシップを組み、これまでにひび割れなどを自動的に修復するバイオコンクリートの「Basilisk（バジリスク）」の開発や、カナダ製の脱炭素コンクリート「CarbonCure（カーボンキュア）」の国内販売といった「コンクリート素材」で、日本国内で積極的に環境対策を意識した製品を扱ってきた。
加えて、産業用ロボットアームを用いることで、３Dプリンターを建築現場に導入する動きを加速させている。未来を見据え、技術を向上させるために「実証実験」は必須だ。そこで同社が目をつけたのが「トイレ」だ。
地震の多い日本では、建築基準法が非常に厳しいため、まだ３Dプリンターで基準に適合した居住用の「家」を作るのは難しい。「ものづくりをするメーカーとして、技術は磨いていかなくてはならない。３Dプリンターの実証実験を進める上で、まずは規制の低い海外をフィールドとして探していた。さらに企業としてSDGsへの具体的な取り組みを検討していた中で、インド向けのトイレの企画を思いついた」と會澤祥弘社長は話す。
３Dプリンターでコンクリ使用６割減
インド向けトイレの開発目的の一つは、３Dプリンターを利用した建物を作ることだ。３Dプリンターを製造過程で利用すると、どんな利点があるのだろうか。
「通常のコンクリート構造物、例えば１ｍ×１ｍ×１ｍのサイズでは、1㎥のコンクリートが必要だ。一方、３Dプリンタ－の場合、必要な部分だけ“印刷”して製造することができるので、必要なコンクリートの総量は既存の構造物に比べ60%減らすことが可能だ」と話すのは、同社の３Dプリンター研究開発担当者である東大智さんだ。
使用するコンクリート量が減れば、それに伴って排出する二酸化炭素量も削減できる。しかし、すべての構造物に適応できるわけではなく、現時点では「可能性がある」ということだと東さんは話す。現状では、3Dプリンターで作られたものは型枠代わりに使われているケースがほとんどだという。
