非営利団体「MSC(海洋管理協議会)ジャパン」はこのほど、Z世代1000名に行った意識調査の結果を発表した。調査はSDGs(持続可能な開発計画)と食のサステナビリティに関するもので、72.9%がSDGs に関心を持っていることがわかった。その一方で、水産資源の減少についてはさらなる認知・啓発を進める必要性が浮き彫りになった。(オルタナ副編集長・長濱慎)

意識調査を行ったMSCのホームページ

■関心のあるSDGsゴールは「貧困をなくそう」

MSCは、世界的な漁業認証規格「海のエコラベル」の発行機関として知られる。今回の意識調査は同団体の日本事務所が、1997年〜2012年生まれの男女1000名にインターネットで行ったものだ。

調査では72.9%が「SDGs 17ゴールのいずれか一つに関心がある」と回答。最も関心のあるゴールは、表のような結果となった。

「サステナブルな社会を実現する取り組みや課題に関心がある」と答えたうち、89%が「自ら行動したい」と回答。サステナビリティを最も意識するのは「買い物のとき」という回答が多かった。

「多少高くても選びたい食材」については、安全性や環境配慮が上位となり、食のサステナビリティへの意識の高さがうかがえる。

■水産資源の減少を半数以上が「知らない」

「食材購入時に最も意識すること」については、野菜・果物や肉対に比べると、魚介類には意識が及んでいないことが明らかになった。

過剰漁獲によって水産資源が減っていることは半数以上が「知らない」という結果に。ただし、海洋生物の半減という問題に対し何をすべきかという質問には「獲りすぎを減らす」など、的確な回答が目立った。

知る機会さえあればZ世代は問題意識を持ち、行動に移る可能性が高い。今回の意識調査から、情報発信や啓発活動の大切さが改めて浮き彫りになった。