環境保全の見える化で企業・NPOをつなぐ、地球環境基金PR

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地球環境基金は1993年に創設以降、NGO・NPOの環境保全活動を支援してきた。2015年度からスタートした「地球環境基金企業協働プロジェクト」では、基金を介して企業や団体が希望する活動分野・地域に寄付することができ、「寄付者の顔が見える化」が図られた。その第一号が「つり環境ビジョン助成」だ。寄付者とNPOをつなぐ企業協働プロジェクトを追った。(斉藤円華=オルタナ編集委員)

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■地球環境の未来に危機感

「釣りという行為は、太古の歴史を持つ人類の営み。世界的に見ても高い文化を有していると思います」。釣用具メーカーを束ねる日本釣用品工業会(東京・中央)の小島忠雄顧問はこう話す。同会は、自然環境の回復と保全を目的に、地球環境基金との協働による「つり環境ビジョン助成」をスタートした。

日本釣用品工業会(東京・中央)の小島忠雄顧問

日本釣用品工業会(東京・中央)の小島忠雄顧問

日本の釣り人口は近年1千万人ほどで推移。近年は擬似餌を使ったルアー釣りが女性にも浸透し、人気の裾野の広がりを見せる。

その一方で魚が生息できる良好な自然環境は年々減少。そこで、自然環境から恩恵を受ける釣りの関係業界も環境保全に積極的に乗り出した。

「先進国では禁漁期間を設けるなど、釣りでも自然保護が根付いている。日本での取り組みも進められてはいるものの、中長期的な構想を基にした業界全体としての取り組みには至っていなかったことから、当会の若手メンバーが2012年に提言を発表し、動き始めたプロジェクトが『つり環境ビジョン事業』です」(小島氏)

「つり環境ビジョン事業」は業界が行う環境保全活動だ。「環境・美化マーク」が表示された釣り関連用品の売り上げの一部を原資に、全国各地の港や湖などで、ボランティアやプロのダイバーによる水中清掃や、専門機関と連携した放流などを実施している。

「『持続可能な釣り環境』を守るには、企業だけではなく、外部の協力が必要。『つり環境ビジョン助成』で、環境保全活動をさらに発展させたかった」(小島氏)そこで、日本釣用品工業会は、地球環境基金の環境保全分野での専門的な経験とノウハウに期待し、企業協働プロジェクトに参加した。

■新プロジェクトの特徴

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2015年10月1日(木)11:49

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