日立製作所、トーマツ、ゴールドマン・サックスなど事業会社、監査法人、機関投資家などステークホルダー24社が集結する「ESG情報開示研究会」キックオフミーティングが7日都内で開かれた。北川哲雄研究会代表理事・研究会座長は、「世界10ヵ国の統合報告書分析では日本は第8位。パフォーマンス（実行力）評価は最下位」とESG情報開示の現状に警鐘を鳴らした。（オルタナ総研コンサルタント＝室井 孝之）
北川座長が述べた世界10ヵ国の統合報告書分析とは、ロバート・エクルズ英オックスフォード大客員教授等が2019年3月に発表した論文「A Comparative Analysis of Integrated Reporting in Ten Countries」である。
分析対象は、10ヵ国から各国の専門家の助言を受けて各5社選定された上場企業50社である。
10ヵ国の順位は、南アフリカ、オランダ、ドイツ、フランス、英国、イタリア、韓国、日本、ブラジル、米国の順だった。
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