記事のポイント
- 世界最大手の広告代理店は世界の主要2200ブランドを調査した
- その結果、生活者は75％のブランドを「無くても構わない」と考えていた
- パーパス（存在意義）を掲げ、実践することがブランドには欠かせない
フランス・パリに本社を構える世界最大手の広告代理店ハバスはこのほど、世界の2200ブランドについて調査した。生活者へのアンケート調査の結果、それらのブランドのうち75％を「無くなっても構わない」ブランドと位置付けた。ブランドが生き残るためには、パーパス（存在意義）を明確にすることが欠かせない。（オルタナ編集部＝松田 大輔）
ハバスは、2009年からパーパスをテーマにした国際的な調査を行う。世界の主要ブランドの存在意義や価値について、生活者に聞いた。レポートの名称は、「ミーニングフル・ブランズ（有意義なブランド）」だ。
2024年に発行したレポートでは、世界30カ国の2200ブランドについて調べた。生活者へのアンケート調査の結果、それらのブランドのうち75％を「無くなっても構わない」ブランドと位置付けた。
一方、レポートでは、企業に対する期待も示した。生活者の関心が高かったのは、気候危機への対応だ。レポートによると、回答者の78％が「私たちは気候危機に生きている」と答え、73％が「ブランドは社会・環境の向上のために行動しなければならない」と回答した。
しかし、7割が「社会を助けたいフリをしている」「世界は誤った方向に進んでいる」と答えた。自社のパーパスを掲げるだけでなく、生活者はより実効性を伴った行動を求めていることが分かった。
