参加者を一元管理できる同プログラムは「ラグビーワールドカップ２０１９大会」でも使われたほか、さまざまな自治体や企業でも導入されている。今後は、管理だけでなく、人材育成の効果も測定できるように機能を拡張させ、企業ボランティアの価値を高め、広めていく。
同プログラムの事業展開を担うＮＥＣ産業ソリューション事業部の木村昌稔主任は「社会貢献を推進する部門の方から、共感をいただいており、課題解決の役に立てると確信している」と話す。
ボランティアは企業のＣＳＲ活動の中でも、取り組みやすい活動である。このプログラムを通して、社員の成長との相関関係が可視化されれば、社会にも企業にも貢献できる活動として脚光を浴びそうだ。
