■今さら聞けないサステナビリティ重要単語:気候変動■

気候は自然的要因と人為的要因により、様々な時間スケールで変動しています。近年では地球温暖化と絡めて自然的要因によるものを気候変化、人為的要因による影響を気候変動と呼ぶこともあります。

人為的な要因には、生活や企業活動によるCO2などの温室効果ガスの増加や、森林破壊などがあります。CO2などの温室効果ガスの増加は、気温上昇を招き、森林破壊などはCO2吸収に影響を及ぼします。

特に石油や石炭などの化石燃料によるCO2排出は、地球温暖化の大きな原因として危機感が強まり、再生エネルギーへの転換を進める企業が増えるなど、人為的な要因による気候変動を抑止するための取り組みも活発になっています。

1997年に第3回気候変動枠組条約締約国会議(COP3)で京都議定書が策定されました。温室効果ガスの排出について、日本がマイナス6%など先進国の数値目標が定まりました。

2015年のCOP21では2020年以降の国際枠組「パリ協定」が採択され、世界の平均気温上昇を産業革命前に比べ2度より十分低く保ち、1.5度に抑える努力をすること、21世紀後半には温室効果ガス排出量を実質ゼロにすることなどが定められました。日本は2016年11月にパリ協定に批准しています。  

2015年に国連で採択されたSDGsでも17ある目標の13番で「気候変動に具体的な対策を」という目標が定められています。

しかし、世界の平均気温はすでに約1度上昇しています。このままでは、2040年ごろには1.5度、2100年ごろには4度上昇するという予測があります。

気温が上昇すると何が起きるのでしょうか。世界の科学者で構成されたIPCC(気候変動に関する政府間パネル)は、熱波や洪水、旱魃(かんばつ)、森林火災といった自然災害の頻繁化のほか、海面上昇や生物の絶滅、感染症の拡大、食料危機など、多くの危険にさらされるリスクを指摘しています。

気候変動問題の解決には、国や行政だけでなく、企業の役割が期待されます。