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気候変動問題へ対処する技術やビジネスを意味する「気候テック」(Climate Tech)が、近年有力な投資対象としても注目されている。PwCの試算では同分野のスタートアップ企業数は世界で1,200超。ベンチャーキャピタルによる2019年の投資額は160億ドル(約1.8兆円)に及ぶ。(もり ひろし)

気候テックの主な守備範囲は「状況把握」の技術(気候リスク分析など)、気候変動の「緩和」技術(再生可能エネルギーなど)、「気候適応」の技術(二酸化炭素回収・貯留など)の三つだ。影響が及ぶ産業セクターはエネルギー、モビリティー、製造業、農業、建築、土地利用など多岐にわたる。

歴史的に見ると、投資分野でこの種の技術・ビジネスが流行したのは三度目のことだ。最初は1970~80年代に環境汚染問題を背景に勃興したグリーンテック。二度目は2000年代、ITバブル崩壊に伴う投資資金の行き先となったクリーンテックだった(現在、両概念は同義と扱われることも多い)。

今回の流行は、脱炭素化に向けた各国政府の意思表示が進んだこと、関連技術の革新や低価格化が進んでいることなどが背景と思われる。