日本政府が掲げた2050年カーボンニュートラルに向けて再生可能エネルギーへの転換を図る企業が増えている。最もハードルが低い選択肢が太陽光発電の導入だが、国土面積の7割を森林に覆われた日本では建設地や託送料金の問題がある。そこで注目されているのが、施設の屋根や駐車場の有効利用だ。太陽光パネルメーカーのインリー・グリーンエナジージャパンの山本譲司相談役(元社長)、送配電網を使わずに電気を届ける「オフグリッド電力供給サービス」を提供するアイ・グリッド・ソリューションズの秋田智一社長が対談した。(聞き手・オルタナS編集長=池田 真隆)