『地球に住めなくなる日』著者インタビュー(上)

――欧州では、カーボンのネット(実質)ゼロを掲げる国や企業が増えてきました。

これらは野心的過ぎて非現実的と思われるものもありますが、世界最大の機関投資家ブラックロックや、航空大手のデルタ、マイクロソフトなども気候変動で大胆な目標を設定しました。これらはパフォーマンスと見られるかもしれませんが、数年前には無かった動きです。

全ては正しい良い方向に向かっています。最大の問題は「時間がない」ことです。科学者は2030年までにCO2の排出量を半分にせよと主張します。そのためには排出量を毎年8%削減しなければなりません。

2030年以降はさらに加速度的に削減する目標を立てないと間に合いません。今までは文化や社会が急激な変化に追いつけないと考えられていたが、今回の新型コロナがその見方を変えたのです。

■「米国はパリ協定から離脱はしない」

デイビッド・ウォレス・ウェルズ氏(C)Mike McGregor
森 摂(オルタナ編集長)

森 摂(オルタナ編集長)

株式会社オルタナ代表取締役社長・「オルタナ」編集長 武蔵野大学大学院環境学研究科客員教授。大阪星光学院高校、東京外国語大学スペイン語学科を卒業後、日本経済新聞社入社。編集局流通経済部などを経て 1998年-2001年ロサンゼルス支局長。2006年9月、株式会社オルタナを設立、現在に至る。主な著書に『未来に選ばれる会社-CSRから始まるソーシャル・ブランディング』(学芸出版社、2015年)、『ブランドのDNA』(日経ビジネス、片平秀貴・元東京大学教授と共著、2005年)など。環境省「グッドライフアワード」実行委員、環境省「地域循環共生圏づくりプラットフォーム有識者会議」委員、一般社団法人CSR経営者フォーラム代表理事、日本自動車会議「クルマ・社会・パートナーシップ大賞」選考委員ほか。

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