記事のポイント
- 米国とドイツで9月に開かれたモーターショーの出展車はEVが中心だった
- 米デトロイトではバイデン大統領が、EV普及に1350億ドル以上の投資を表明
- 独ハノーバーでは、EVと燃料電池車の長距離トラックが初公開された
米デトロイトと独ハノーバーで9月、相次いで国際モーターショーが開かれた。デトロイトにはバイデン大統領が来場し、関連インフラも含むEVの普及促進を宣言。米ビッグ3もEVを出展した。一方のハノーバーでもEVが中心で、一部ではFCV（燃料電池）トラックも発表された。（オルタナ副編集長・長濱慎、在独ジャーナリスト・松田雅央）
■「EVで大陸横断できるインフラ整備を」バイデン大統領
北米国際オートショー（デトロイトモーターショー）は、北米最大規模の自動車ショーだ。第一回目は1907年で、コロナ禍の影響で今回3年ぶりの開催となった。
前回（2019年）はトヨタがスポーツカー「スープラ」の新型を世界初公開するなど、ショーは各メーカーによる新車発表の場という側面が強かった。現地報道を見るかぎり、今回は新型モデルの話題が影を潜め、大きなニュースといえばバイデン大統領の来場だった。
報道陣公開日の9月14日に来場したバイデン氏は「我々はEVの未来を築いている」と、普及に向けて1350億ドル（約19兆3000億円）以上を投資すると語った。「将来は東海岸から西海岸まで走っても、ガソリンスタンドと同じように充電ステーションを見つけられるようになるだろう」と、インフラの整備にも言及した（ホワイトハウスHPより）。
大統領の言葉を反映するかのように、米ビッグ3のゼネラルモーターズ（GM）、フォード、クライスラーはEVを中心に展示。米国で人気の高いカテゴリーであるSUVやピックアップトラックもEVが目立ったようだ。
これまでエンジン車が主流だった大型オフロード車の「ジープ」（ステランティス傘下）も、24年から北米市場でEVを発売すると発表した。
国産メーカーの出展は、トヨタとスバルのみだった。コロナ禍によるモーターショーの縮小や、ラスベガスのハイテク技術見本市（CES）に発表の場が移っていることに加えて、国産各社のEVシフトがまだ本格化してないことも関係しているだろう。
バイデン政権は2030年までに、米国内で販売する新車の50％をEV、プラグイン・ハイブリッド、または燃料電池車にする大統領令を発令した。州レベルではカリフォルニア州が8月に、ニューヨーク州が9月に、2035年までにガソリン車の販売を禁止すると表明した。
■メルセデスがEV長距離大型トラックを初公開
ドイツの国際モーターショー（IAA）は、1879年にベルリンで第一回が開かれた。乗用車部門と商用車部門が毎年交互に開催され、2022年は9月に北西部のハノーバーで商用車部門が行われた。コロナ禍のため4年ぶりの再開となったが、特筆すべきはEVの存在感が増したことだ。
