ソニーグループ、統合報告書を廃止: ウェブサイトでの情報発信を強化へ

ソニーグループは2026年から統合報告書の発行を取りやめると公表した。同社は2019年から毎年9月ごろに統合報告書を発行していた。今後は統合報告書に代わって、ウェブサイトで非財務情報の発信を強化する。（オルタナ輪番編集長＝池田真隆）

統合報告書は、企業の財務情報と非財務情報の統合をまとめた媒体だ。ESGを重視する機関投資家らを対象に発行する企業は年々増えている。宝印刷D＆IR研究所の調査では、2025年1月〜12月末時点の統合報告書発行企業数は1214社で、前年から64社増えた。

ソニーグループは2019年から統合報告書を発行してきた。2021年には、日本経済新聞社が主催した「第1回 日経統合報告書アワード2021」で優秀賞に選ばれた実績がある。

2025年版の統合報告書は昨年9月に発行していた。同社のパーパス「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」を起点にした価値創造ストーリーの説明を重視した媒体と位置付けていた。

一方、統合報告書の発行は取りやめたが、非財務情報の発信は重視する方針だ。今後は、同社サイトの「ソニーグループについて」「サステナビリティレポート」などのページで財務・非財務の情報を随時更新する。