ウクライナ戦争、物価高騰、脱炭素——。2025年もサステナビリティ領域は大きな変化が起きることが予測されています。SDGsウォッシュに陥ることなく、サステナ経営を推進するためには、本質的な潮流をとらえることが重要です。オルタナでは「サステナビリティクロニクル」を作成しました。
渋沢栄一氏が『論語と算盤』を書いた1916年から2024年12月までに起きた、サステナビリティ領域の重要事項（ニュース）をまとめました。選んだ記事は1051本です。時系列にまとめただけでなく、ESG（環境・社会・ガバナンス）、キーワードで検索できるようにしました。
これまでの流れを振り返ることができるので、大局的な視点でサステナビリティの流れをつかむことができます。
サステナビリティクロニクル各年代ページ
2024年1月～6月
2023年7月～9月
2023年4月～6月
2023年1月～3月
2020年～2022年
2001年～2020年
1981年～2000年
1916年～1980年
オルタナの読者会員組織サステナブル・ビジネス・リーグ（SBL）にお申込み頂いた方はこのクロニクルをエクセルデータでダウンロード可能です。
下記は「2024年10月～12月」のクロニクルです。
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2024年 ＊冒頭の数字は「月」、「E（環境）」「S（社会）」「G（ガバナンス）」領域別に表
12E GXビジョン 経済産業省、原子力や再生可能エネルギーなど脱炭素電源の周辺に進出する企業や工場に電気料金や税負担軽減方針
12 S マネロン対策 金融庁、イオン銀行に対しマネーロンダリング（資金洗浄）対策で不備があるとして、銀行法に基づく業務改善命令
12 E PFAS 環境省、発がん性が指摘される化学物質「PFAS」ピーファスに水道事業者に水道水の検査・改善を義務付け
12 G 所得隠し 大阪国税局、川崎重工業に対し、海上自衛隊の潜水艦修理業務に関し12億円が交際費にあたり所得隠しと指摘
12 S スフィア基準 内閣府、避難所運営に関する自治体向け指針を改定。避難所が確保すべき生活環境を示す国際的指標への対応盛込
