『地球に住めなくなる日』著者インタビュー(下)

■ 米国では75%の人が気候変動に懸念を示す

米国の例ばかりで申し訳ないですが、米国では75%の人が気候変動に懸念を示しています。それは十分な数です。問題は、反対や反発する人をどうするかより、心配だといっていながらも真剣に問題に取り組まないことです。

それぞれの人生において、環境問題への取り組みを優先することが重要だす。事実、気候変動を心配しながらも、私自身の毎日の生活は今までと比べそれほど変わっていません。ただ、自分の役割として、政治的変化をもたらすための準備や選択はしています。

■ 10~20年後の地球は、もう「別の土地」

少数の反対を気にするより、環境に懸念をもつ人たちの生活において、いかに気候変動に関する政治的選択の優先順位を高めるかが課題です。より多くの人にとって、より良い未来のために選択すること、脱炭素化することの重要性を明確にすることである。

――気候問題は、各国政府の政策、人びとの意識、ビジネスの変革などすべてを含めたアプローチが必要だと考えます。

政治的、文化的、社会的な関心の違いだけでなく、最終的には国民性(ナショナルアイデンティティ)にも関係なく、すべての人に気候変動の影響はふりかかって来ます。

気候変動の問題は最重要事項であり、われわれの人生を通じて一生、逃れることはできないでしょう。現在、コロナウイルスで一時的に注意をそがれようが、お金があろうがなかろうが、自然から離れて暮らそうが、どんな状況、どんな人も気候変動の影響を逃れることはできません。

私たちの生活も生活パターンも今後、「気候変動」に支配されるでしょう。10~20年後の地球は、もう「別の土地」なのです。地球を住みよい場所にするために私たちは今、何を始めないといけないか選択を迫られているのです。

◆『地球に住めなくなる日』著者インタビュー(上)

◆『地球に住めなくなる日』著者インタビュー(中)

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オルタナ編集部

サステナブル・ビジネス・マガジン「オルタナ」は2007年創刊。重点取材分野は、環境/CSR/サステナビリティ自然エネルギー/第一次産業/ソーシャルイノベーション/エシカル消費などです。サステナ経営検定やサステナビリティ部員塾も主宰しています。

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