■【連載】サステナビリティ経営戦略（18）■
2022年はサステナビリティ情報の開示を巡り、国内外で大きな進展がありそうです。近年、企業価値創造におけるサステナビリティ情報の重要性の認識が増すにつれて、国際的に比較可能で一貫した開示基準へのニーズが高まると共に、投資家を中心に開示義務化への期待が高まっています。国内では、金融庁において有価証券報告書でのサステナビリティ情報開示のあり方についての検討が進んでいます。（サステナビリティ経営研究家＝遠藤 直見）
サステナ情報開示、2022年に起こりうる４つの変化
遠藤 直見（オルタナ編集委員/サステナビリティ経営研究家）
東北大学理学部数学科卒。NECでソフトウェア開発、品質企画・推進部門を経て、CSR/サステナビリティ推進業務全般を担当。国際社会経済研究所（NECのシンクタンク系グループ企業）の主幹研究員としてサステナビリティ経営の調査・研究に従事。現在はフリーランスのサステナビリティ経営研究家として「日本企業の持続可能な経営のあるべき姿」についての調査・研究に従事。オルタナ編集委員
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