サステナの社内浸透で見過ごされがちな「関心度合い」の罠とは

記事のポイント


1.サステナの社内浸透は従業員の「関心度合い」を起点に取り組むべき
2.一般的に多いとされる役職ごとの階層別研修だけでは上手くいかない
3.従業員一人ひとりの関心度も考慮した施策や優先順位が必要だ


筆者らの研究では、サステナビリティの社内浸透を進める際、従業員一人ひとりの「関心度合い」にフォーカスした戦略が重要だと分かった。特に社内浸透の目的が「行動変容」だった場合、役職ごとの階層別研修だけでは上手くいかないことも多い。従業員一人ひとりの関心度も考慮した施策や優先順位が必要と言える。(サステナビリティコンサルタント=安藤光展)

サステナビリティ推進には従業員の「自分ごと化(当事者意識の醸成)」が重要とされている。そのために推進担当者は様々な施策を試みるのだが、思うような結果を実感できていないケースも多い。この課題を、サステナビリティ研修を例に説明する。

研修を階層別(役職別)で行う企業は多い。経営層・部課長層/リーダー層・一般層と分類し、それぞれの階層に合った内容の研修(ワークショップ含む)を行うのだ。

■階層別研修では「浸透度」の実感低い
■「『抵抗層』を見捨ててはいけない」
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安藤 光展(サステナビリティ・コンサルタント)

専門は、サステナビリティ戦略、サステナビリティコミュニケーション。武蔵野大学非常勤講師/客員研究員。国内上場企業を中心に約20年間サステナビリティ経営支援を行う。著書は『サステナビリティ戦略の実装』(千倉書房)など多数。法政大学/客員研究員。サスコンサルティング合同会社/代表。1981年長野県中野市生まれ。

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キーワード: #サステナビリティ

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