記事のポイント
- サステナビリティの社内浸透が進む企業群では「自社理解」が進んでいる傾向に
- 自社理解とは、自社の組織や事業を深く理解することを指す
- 自社を深く知ることで、サステナビリティの社内浸透も期待できる
我々の調査（※1）によれば、サステナビリティにおける社内浸透が進む企業群では「自社理解」が進んでいる傾向にあった。自社理解とは、自社の組織や事業を深く理解することを指す。従業員一人ひとりが、自社を深く知ることで、サステナビリティの社内浸透も期待できる。（サステナビリティコンサルタント＝安藤光展）
さて、事業の大前提として、企業を持続させるためにはコスト削減だけではなく成長投資が必要だ。将来の「稼ぐ力」を強化するために、時代の変化を先読みし事業構造を積極的に変革し、10年後に向けてより稼げるビジネスモデルを作り上げていく投資ができるか、である。
この長期視点や成長性という観点をサステナビリティという視点から考えようというのが、本来的にサステナビリティの社内浸透（研修など）に求められるものである。
つまり、社内浸透で最も重要な要素の一つが「サステナビリティを自社の文脈で語れるようになること」だ。
これらは、サステナビリティについて一般的な定義を伝え、従業員に理解してもらうこととは異なる。多くのサステナビリティ課題についての前提知識のない従業員には、一般論としてサステナビリティの話をしてもなかなか伝わらない。自社のビジネスモデル（特に自身の通常業務）とサステナビリティとの関係性が理解できないからだ。
この背景には、「自社理解」の低さが問題の根底にあることも少なくない。
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