なぜ日本のメーカーは中国企業のように「爆速開発」できないのか

自動車を例にすると、日本の自動車メーカーの開発期間が4〜5年程度なのに対し、中国企業は2年未満と報じられています。全面新型でも最短18カ月という例があり、BYDの軽自動車「ラッコ」は開発開始の決定から発売まで2年半と報道されています。なぜ日本のメーカーは中国企業のように「爆速開発」ができないのか。（爆速開発コンサルタント＝西海秀文）

■差を生んでいるのは「知識」ではなく「実行力」

この差の理由を、先に結論から書きます。

中国メーカーが爆速で開発できるのは、長時間労働や特別な秘策だけが理由ではありません。 彼らがやっているのは、「シミュレーションの活用」「工程の並行化」「早い段階での失敗と学習」「素早い判断」といった基本です。そして、これらのほとんどは、専門誌などでも紹介されているので、日本のメーカーの経営者も担当者もすでに知っている事がほとんどだと思います。

それなのに差がつくのは、「知っている」ことと「徹底してやる」ことの間に、大きな差があるからと考えられます。日本では、最初から完璧を目指してしまい、失敗を恐れて責任を分散させるために判断に時間がかかってしまうなど。勝負を分けている主な理由は「基本の実行力」ではないでしょうか。

■長時間労働や劣悪な労働環境だけでは説明できない

昭和の高度経済成長期を支えた世代の中には、「週休一日で、しかも徹夜も厭わず働いたから日本は成長できたのだ」と考える方もいます。そして「今の若者は働かないから競争力が落ちた。残業や休日出勤をしてでも開発を急ぐべきだ」という意見もあります。

「中国は、長時間労働や劣悪な労働環境で無理やり速くしているのだろう」と信じている日本人は少なくありません。たしかに、中国の一部の企業で過酷な働き方が問題になっているのは事実で、残業代の不払いで訴えられたなどの報道もあります。しかし、それだけで開発期間が半分になることは説明できません。日本でも開発現場では長時間働く人が少なくありません。

中国では最高人民法院（最高裁）が996勤務（朝9時から夜9時まで、週6日勤務）を違法と判断し、美的集団が午後6時20分に退社させるなどの動きをしています。

筆者が15年ほど前に深センでの開発業務に携わった際、試験場が夜間しか空いていないために徹夜対応を経験しました。当時、その試験場では一人の担当者が長時間働くのではなく、きちんとシフト勤務体制がとられており、深夜にも１時間の休憩がしっかり設けられていました。

24時間設備を止めずに使えるのは、個人が長時間労働しているからではなく、人員が揃っているからです。

■「爆速開発」を実現した6つの要因

中国メーカーは「爆速開発」のために特別なことをやっているわけではなく、学んだことに忠実に取り組んでいるだけに見えます。

❶欧米や日本からの学び
中国企業は、1970年代後半からトヨタ生産方式を学んでいます。大野耐一氏の直接指導を受けた第一汽車の例が研究されています。

❷高学歴の人材が厚い
中国では、2025年の修士課程修了者が約105万人、博士課程修了者が約11万人となり、いずれも初めて大台を超えました。深センでの経験でも、管理職はもちろんリーダークラスの人たちは勉強熱心でした。何か問題が起こると、少しでも疑問があれば質問してきて、徹底的に検討していました。

❸シミュレーションを使い倒す
日本のメーカーでもシミュレーションは多く使われるようになっていますが、中国メーカーは試験の約65%を仮想試験で行っているという分析もあります。
筆者が接した範囲では、ブラックボックス化したツールの結果をそのまま受け取るのではなく、シミュレーション方法やモデルの中身を理解して使いこなす人が多いのではないかと感じました。

❹工程を並行して進める
多くの開発ステップを同時に進めていると語る中国の経営者がいます。日本でも、筆者が関わっていたオフィス複合機の開発では、開発ステップの同時進行を行っていました。工夫次第で開発期間の短縮が可能です。この開発ステップの同時化は、刺身が斜めに重ねて並べられた様子に似ていることから、「刺身開発」と呼ばれています。開発の進め方としては珍しくありません。

❺多くの失敗から学ぶ
失敗が多いほど学ぶことが多く、改善につながります。アメリカ企業の事例ですがイーロン・マスク氏が率いるスペースＸ社は、数多くの失敗を重ねながら、他社に先行する技術を獲得しています。

開発初期にシミュレーションで問題をつぶし込むことは重要ですが、実際に試してみないとわからないことも多くあります。早く市場に出して評価することも重要です。ただし、お客様先で安全に関わる失敗は別です。実際、中国では試験が不十分な「速成車」への規制強化が始まっています。

❻判断の速さ
技術力だけでなく、「誰が、どれだけ早く決められるか」も、短期開発には必要です。日本企業では、「本部長が海外出張のため、承認が1週間遅れる」といった笑えないことが、実際に起こっています。ローランド・ベルガーの調査（2026年4月）では、日本の上場企業の経営者の意思決定の6割が「本来すべきでない決定」で、自分が決めるべきことに使える時間は4割に満たないとされています。

以上のように、勉強した人たちが、製造業の基本を徹底して実行している。それが速さの正体ではないかと考えられます。

■日本も「できない理由はない」

もちろん、日本のメーカーも手をこまねいているわけではありません。筆者が経験したオフィス複合機の開発では、1990年代から開発期間を半分にする取り組みを行ってきました。どのメーカーでも、できない理由はないはずです。最近では自動車メーカーも本格的に動き始めています。

スズキは、2030年に向けて新車開発期間を半減させる方針です。

日産は、部品の種類を70%削減し、リードモデルの開発期間を37カ月、後続モデルを30カ月に短縮する取り組みを進めています。

ホンダは、開発費・開発期間・開発工数を2025年比で半減する「トリプルハーフ」を掲げています。

日本のメーカーが「爆速開発」でやるべきことは、まず、「知っていること」をどこまで徹底できるかです。 知っていることを整理しておく必要があると思いますので、こちらを参考にしてください。