オルタナ歴代第1特集の冒頭がDL可能になりました

株式会社オルタナは、2007年4月に創刊した第1号から2020年3月に発売した最新号(60号)までの第一特集(一部)を期間限定で無料で公開します。「第一特集」は、各号のメイン記事で、毎号サステナビリティやCSR、SDGs戦略、エネルギー問題、ダイバーシティなどのテーマを取り上げてきました。海外の記者ネットワーク「グローバルプレス」(在外ジャーナリスト協会)の記者約30人が協力しています。

オルタナ18号に掲載した「編集長雑感」

*【受付中】オルタナ読者アンケート

オルタナ60号 (2020年3月30日発売)
◆循環経済(サーキュラーエコノミー)はR(リサイクル)よりもR(リデュース)
サーキュラーエコノミー(循環経済)について、日本の社会や産業界には大きな誤解がある。それは「リサイクルすれば解決」という考え方だ。サーキュラーの名の通り、その本質は「循環」であり、「クローズド・ループ」(閉じた輪)をどう形成できるかだ。リサイクルも重要だが、リデュース(削減)とリユース(再利用)抜きの取り組みはインパクトに欠ける。続きを読む 購入はこちら

オルタナ59号(2019年12月17日発売)

◆動物福祉(アニマルウェルフェア)のリスクと機会
動物を人道的に扱う「アニマルウェルフェア(動物福祉)」が、ESG指標の一つになりつつある。畜産業に関する投資家のイニシアティブFAIRRの運用資産残高は、2200兆円(2019年11月時点)に上り、アニマルウェルフェアや気候変動の観点から複数の日本企業をハイリスクと評価した。企業はこの「リスク」を「機会」にできるのか。
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◆石灰石ペーパーは本当にエコか
海洋プラスチックごみなどの環境問題を契機に、プラスチックや紙の代替品として「石灰石ペーパー類」が注目されている。いまや多くの企業や自治体が導入し始めた。だが実は、石灰石ペーパー類による環境負荷やリサイクル阻害要因を疑問視する声も少なくない。
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オルタナ58号(2019年9月30日発売)
◆SDGs時代の地域金融-アウトサイドイン 全国の先進事例
SDGs(持続可能な開発目標)が日本の社会やビジネスに急速に浸透しつつある中、「地域金融」もその姿を変え始めた。「マイナス金利」と「低成長」で地銀や信用金庫、信用組合の経営が厳しさを増す一方で、地域の課題に先んじて取り組み、したたかに本業の収益も上げる金融機関も出始めた。
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オルタナ57号(2019年6月24日発売)
◆GAFAの社会的責任
GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)に対して、国際社会による課税や規制強化の動きが強まっている。具体的には「デジタル課税」「独占禁止法」「個人情報保護」「環境負荷の低減」の4つの包囲網だ。これらの事例を見渡すと、GAFAだけに限らない、グローバル企業の共通課題としての「社会的責任」が浮かび上がってきた。
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オルタナ56号(2019年3月29日発売)
SDGsビジネス戦略:アウトサイドインは昭和と海外に学べ
SDGs(持続可能な開発目標)が2015年9月に国連で採択されて、3年半が経った。経営者によるSDGsの認知度は1年間で36%から59%に急上昇し(2018年)、日本はSDGsをいかに経営に取り込むかが問われる第2ステージに突入した。最大のキーワードは「アウトサイドイン」アプローチで、そのヒントは「昭和」や「海外」にある。
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オルタナ55号(2018年12月17日発売)
SDGsウォッシュ、回避への9行動
SDGs(持続可能な開発目標)が2015年に国連で採択されて3年が経った。今や多くの政治家や官僚、企業幹部が胸にSDGsのバッジを着けている。だが、政府も企業も、そのバッジにふさわしい行動をしているか。「SDGsウォッシュ(取り組んでいるフリをすること)」と言われないための、必要な行動を9つ掲げた。
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オルタナ54号(2018年9月28日発売)
ストローは序章、世界同時「脱プラ」の衝撃
海洋プラスチック問題を機に、世界では「脱・使い捨てプラスチック」の動きが加速している。英国では2019年に禁止の予定で、EUも追随する情勢だ。日本企業が無視や放置をすれば大きな「CSRリスク」になりかねない。日本政府も、このまま放置すれば海外からの批判は免れない。「ストロー」は序章に過ぎない。
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オルタナ53号(2018年6月29日発売)
世界企業/NGOのパワーバランス、We Mean Businessとは?
世界では今、企業とNGO(非政府組織)が大同団結して「サステナブル(持続可能)な経済社会」を目指す新たな「うねり」が起きている。企業とNGOが対立していた20世紀型の関係から脱皮し、脱炭素や地球環境、人権などの問題において独自の基準を作り、影響力を広げる。その旗手が「ウィ・ミーン・ビジネス(We Mean Business)」同盟だ。
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オルタナ52号(2018年3月30日発売)
サステナブル・ブランド国際会議2018東京、「グッド・ライフ」はブランド選別の新基準
「サステナブル・ブランド国際会議2018東京」(主催・博展)が3月1─2日、都内で開催された。サステナブル・ブランド国際会議(Sustainable Brands)は現在世界12都市で順次開催されており、日本での開催は2回目。今年度の世界共通テーマ「グッド・ライフの再定義」のもと、登壇者が熱い議論を繰り広げた。
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オルタナ51号(2017年12月18日発売)
戦略的寄付で課題解決に挑む、2020年、日本の寄付は3兆円規模へ
日本の寄付市場は約1兆5600億円。一人当たりの寄付額は2万7千円と、米国の約4分の1、英国の約3分の1にとどまる。寄付は社会課題の解決に不可欠な武器であり、日本でも2020年に寄付市場を現在の倍にするくらいの推進力が必要だ。企業もNGO/NPOも、戦略的に寄付を集め、使う仕組みづくりが問われている。
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オルタナ50号(2017年9月29日発売)
ミレニアル世代を動かす6法則、[MeからWeへ]
世界では80年生まれ以降の「ミレニアル世代」が一大勢力となり、米国ではベビーブーマーを抜いて最大の消費者層になった。「物欲がない」「合理的」「仲間や地域との絆を大事にする」などと形容されるこの世代は、日本や世界でどう動くのか。日本企業はどう対応すれば良いのか。
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2020年8月12日(水)10:33

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